名称

一般社団法人 日本栄養睡眠協会

理念

「栄養の知識を活かして睡眠改善と認知症予防を中心にヘルスリテラシーの向上を目指し、医療費を削減することで日本を元気にする」

設立目的

厚生労働省の発表によると、2018年度の医療費は42.6兆円で過去最高を更新し、2040年には66.7兆円になると予想されています。

日本で問題になっている病気の代表は「ガン・心疾患・脳血管疾患・糖尿病・精神疾患」の五大疾病ですが、近年の研究で、この全ての病気に睡眠不足が大きく関わっていることがわかってきました。

特に、近年増加の一途をたどり続けている「うつ病」は、睡眠時間の低下に大きく影響を受けます。

しかし、OECD（経済開発協力機構）の2020年の調査では、日本人の睡眠時間は加盟国の最下位でした。

また、2018年の厚生労働省「国民健康・栄養調査」によると、20歳以上の平均睡眠時間を調査した結果、理想的な睡眠時間（7～８時間）をとれているのは全体の27.4％で、7割以上の日本人が睡眠不足の状態で暮らしているという衝撃の事実が浮かび上がってきました。

睡眠不足により集中力が低下し、創造性や協調性、仕事に対するモチベーションも同時に下がります。そのため企業の生産性も低下し、病気以外にも様々な社会的損失を生み出すことに繋がるのです。

国際シンクタンクであるランド研究所ヨーロッパの2016年のレポートによると、日本の睡眠負債による社会的損失は年間15兆円で、GDPとの比較では、調査した先進国５か国の中でトップと言う不名誉なランキングも発表されているのです。

日本国民が健康を維持し、仕事の生産性を向上させ、医療費を削減して日本の元気を取り戻すには、睡眠に対する意識改革が欠かせません。

また、高齢者人口（65歳以上）の割合が29.1％（2022年）となり、世界第一位の高齢化社会を迎えている日本では、認知症患者の増加も社会問題となっています。

認知症の中でも約7割を占めるアルツハイマー型認知症は、発症までに20～30年かけてゆっくり進行するため、自覚が無い40～50歳の時点で、正しい栄養学の知識に基づいた対策が必要となります。

その他、認知症の中で2割を占める血管性認知症に関しては、血管疾患が主な原因と言われており、こちらも予防のためには正しい知識に基づいた生活習慣病対策が必要となります。

つまり、認知症の約9割は、正しい栄養学の知識があればリスクを下げる事が可能であり、それによって、更なる医療費の削減を目指すことが可能となるのです。

「正しい栄養学の知識に基づいて、睡眠と認知症に対する意識を改革し、日本を元気に」

日本栄養睡眠協会は、栄養・睡眠改善・認知症予防に関する正しい知識を拡げるため、各種セミナーや研修会を開催するとともに、意識改革のための情報を発信できる人材を育成し、日本の未来のために貢献できる団体を目指します。

業務内容

■カウンセラー育成
■個別健康カウンセリング
■企業研修・講演・セミナーの開催
■サロン等の睡眠メニュー開発
■メディアへの情報発信

事務所

〒542-0081

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